執筆：Forbes

翻訳・編集：AididiaoJP、Foresight News

イーサリアム、BNB、XRP、ソラナ、TRONという時価総額上位5銘柄のアルトコインは、現在の平均価格が依然として過去最高値から約60％低い水準にある。世界ではすでに7億4,000万人以上が暗号資産を保有しており、その多くがなお買い増しを続けている。しかし、次のアルトコイン急騰が再び訪れるかどうかは誰にもわからない。

ビットコインのドミナンスが持続している背景には、投資家の慎重姿勢の強まりと、市場の選別がいっそう顕著になっていることがある。HyperliquidのHYPEトークンは、無期限先物（パーペチュアル）収益、買い戻し、バーンメカニズムによって抜きん出ており、同プロトコルの援助基金はすでに公開市場で13億ドル以上を投じてHYPEを買い戻した。

ソラナはミームコイン、現実資産（RWA）、ステーブルコイン、そして消費者向けアプリケーションで先行し、イーサリアムは依然としてスマートコントラクトプラットフォームの中核にある。業界幹部の間では、再び全面的な「アルトシーズン」を期待するより、実際の収益を生み、リアルユーザーを集め、現実の問題を解決するプロジェクトへ資金が集中する可能性が高いという見方が一般的だ。

t54の創業者兼CEOであるチャンドラー・ファング（Chandler Fang）氏は、AIエージェント向けの信頼インフラ構築に取り組んでいる。同氏は、次のカタリストは暗号資産業界の外部からやってくるかもしれないと考えている。2026年下半期には株式市場に調整が入り、流動性がデジタル資産へ再流入し、その大半が主要銘柄に向かうと予想している。

「アルトコインも恩恵を受けるだろうが、主役にはならない」とファング氏は書面での回答で述べた。同氏が最も有望視するのは暗号資産とAIの融合領域だ。ウォレットを自律的に保有し、自律的に取引を行うエージェントは、ブロックチェーンインフラと本質的に適合する。

トークン化に取り組むDeFi企業NebulaのCEO、ジェイソン・リンダール（Jason Rindahl）氏も、2026年の回復は資金ローテーションの順序に左右され、不均一なものになるとみている。「資金は選択的にローテーションし、まずビットコイン、次にイーサリアムやソラナといった大型資産に流れ、その後徐々にリスクの高い領域へ広がっていくと予想している」と同氏は語った。

モメンタムが戻ったとき、最初に上昇するのは往々にして最も投機性の高い資産であり、FartcoinやUnicorn Fart Dustといったトークンだ。これらは流動性が高く、ボラティリティが激しく、素早く個人投資家を引き寄せる。こうしたマーケットの端々を観察することは、リスク選好がビットコインにとどまらず広がっているかを見極める有効な方法となる。

弱気相場のなかで構築を続ける創業者たちは、異なる点に重きを置く。イーサリアムのヴィタリック・ブテリン（Vitalik Buterin）氏は、よりスリムなイーサリアム財団を構築し、ETHの売却を減らし、検閲耐性、オープン性、プライバシー、セキュリティを優先し、ネットワークを中央集権的なコントロールに対するヘッジ手段に位置づけることを提唱している。ソラナのアナトリー・ヤコヴェンコ（Anatoly Yakovenko）氏は実行力にフォーカスし、取引のファイナリティを第3四半期に約150ミリ秒まで短縮する可能性があるAlpenglowアップグレードを重点的に進めている。

Hyperliquidのジェフ・ヤン（Jeff Yan）氏は、2026年に稀有な収益マシンを作り上げ、無期限先物からの収益をもとに積極的な買い戻しとバーンを行っている。カルダノのチャールズ・ホスキンソン（Charles Hoskinson）氏は最も慎重で、ADA価格が数年ぶりの安値圏で推移するなか、2026年下半期にはエコシステム内でプロジェクトの破綻が相次ぐ可能性があると警告している。

株式市場的な様相：三層の分化構造

Bitget取引所のCEO、グレイシー・チェン（Gracy Chen）氏は、今サイクルで伝統的な意味でのアルトシーズンが訪れるかを疑っている。「これは、勝者と敗者の差がますます開く時代になるかもしれない」と彼女は述べる。同氏は、短期的にはビットコインのドミナンスが維持され、非効率なプロジェクトの淘汰が続くとみる。最も大胆な予測は2030年に向けられている。世界の金融資産（国債、MMF、株式、プライベートクレジットを含む）の10％近くが、トークン化された形で存在するようになるという。

スタンズベリー・リサーチの『Crypto Capital』ニュースレター編集者エリック・ウェイド（Eric Wade）氏は、投資家の最大の過ちはアルトコインを単一の資産クラスとみなすことだと指摘する。同氏は市場を3つの層に分類する。第1層は機関投資家の需要と深く結びついたインフラ、すなわちRWAのトークン化、決済、オンチェーンプライベートクレジットである。この領域は成長を止めたことがない。トークン化された現実資産の時価総額は2025年初めの約50億ドルから、2026年半ばには300億ドル超に拡大し、オンチェーンプライベートクレジットの利回りは一貫して8～12％と国債利回りを大きく上回っている。

6月には、オープンレンディングネットワークのMorphoが、Paradigmやa16zといったベンチャーキャピタル、そしてApolloやVanEckのような伝統的金融機関から1億7,500万ドルを調達し、これが最も明確なシグナルとなった。「これこそが国債やアセットマネジャーとの対話を変えるポイントだ」と、Morphoの機関成長責任者デニス・ブリー（Dennis Bree）氏は語る。「彼らはついに、慣れ親しんだ条件で資金を展開できるようになったのです。」

第2層はほぼ消失したとウェイド氏はみる。ストーリーだけで、収益もユーザーもなく、活動的なチームも持たないプロジェクト群であり、その多くは2025年以降70％以上下落している。

第3層は大半の投資家が見過ごしてきたコミュニティ主導型プロジェクトだ。これらはマクロ環境を問わず構築を続けている。ウェイド氏は、次世代の勝者はまさにそこから生まれていると考えている。ビットコインもイーサリアムも、もともとはこのカテゴリーから出発した。

選別的な回復

アルトコインの回復が実際に訪れるとしても、かつての強気相場を再現する公算は小さい。市場は、収益や採用実績があり、伝統的金融との深い統合が進むプロジェクトをますます好むようになり、純粋な投機案件は置き去りにしつつある。RWA、ステーブルコイン、AIインフラの勢い、そして規制面での追い風の可能性は、次の成長ステージを支えるかもしれないが、すべてのトークンを押し上げることは期待できない。

Avalanche Treasury Co.のCEO、バート・スミス（Bart Smith）氏の選別基準はシンプルだ。「その目的は何か？何を解決するのか？」である。この問いに答えられないコインやチェーンは、マクロ環境を問わず苦戦が続くだろう。答えられるプロジェクトこそが、同氏が回復と価値上昇を見込む対象だ。

次のアルトコインサイクルは、「上げ潮」に乗って全面高となる展開からは遠ざかり、むしろ株式市場に近づき、トレーダーや投資家はかつてないほど厳しく銘柄を選別することを迫られるだろう。

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