作者：黄凡、秦朔朋友圈

秦先生が書かれた「偉大なるバブル || 大視野」に続き、さらに議論を深めたい。ここ数年の国内外の資本市場は、明らかにAIの大時代のただ中にある。国内の投資家たちは「光の中に立ち、芯に刻め」「All-in AI」というスローガンを叫びながら積極的に参加し、この壮大な物語の中の「歴史的チャンス」を逃すまいと躍起になっている。

こうした熱狂の中、投資業界で少しでも疑念を差し挟めば、すぐに「老害（ラオトン）」のレッテルを貼られる。この言葉はすでに、All-in AIをしない投資家に対する資本市場の揶揄となっており、人々は「老害たち」が守旧・硬直ゆえに時代の恩恵を逃すと決めつけている。

一方、グローバル市場のAIセクターも同様の過熱状態にある。チップ業界の景気感応度を示すフィラデルフィア半導体指数（SOX）は過去1年で約3倍に上昇。「光」（光モジュール）と「芯」（GPU、ストレージチップ）といったハードテクノロジーを代表する国内市場の創業板指数と科創板指数もうなぎ登りで、うち科創板指数の今年上半期の上昇率は50％超、バリュエーションは極限の240倍（東方財富2026年6月末時点のデータ）にまで達した。

投資家の多くは市場で慌ただしく動き回り、上げに買い下げに売る。まるで証券コードこそが一夜で大金持ちにしてくれる時代の「富の暗号」であるかのようだ。しかし、金融業界で30年揉まれてきた「太古の洪荒の神級の老害」として、私は終始こう考えている。投資の本質とは、コードをどれだけ理解しているかではなく、誰がよりテクノロジーの霧を突き抜け、資本のサイクルを見極められるかの勝負である、と。

AI技術が人類の生産性を指数関数的に押し上げるという点には全面的に同意する。しかし、覚えておいてほしい。技術革命の偉大さが、投資で利益を得られる必然を意味するわけではない。世界を席巻するAIの大波を前に、数分間だけ冷静になり、バブルを剥がし、常識に立ち返って深く考えてみようではないか。

AIゴールドラッシュと「シャベル売り」の暴利の罠

現在のAIブームをゴールドラッシュに例えるならば、認めざるを得ない事実がある。今本当に大金を稼いでいるのは、AIインフラハードウェアを提供する、いわばゴールドラッシュ参加者に「シャベルを売る」企業である。

まず、2026年のグローバルAI企業利益プールの予想図を見てみよう。

｜画像出所：ネット上のAI生成

2026年のグローバルAI企業利益構造のデータによれば、米国と韓国のAI企業の利益額が世界全体の84％を占める見通しだ。

そのうち、NVIDIA（エヌビディア）1社で約3分の1を独占し、TSMC（台湾積体電路製造）、中際旭創（Zhongji Innolight）、新易盛（Eoptolink）など多くのサプライチェーン企業も、NVIDIA向けの関連供給で莫大な利益を得ている。

このデータは残酷な事実を浮き彫りにしている。AIブームは世界を席巻しているものの、恩恵の分配は極めて二極化しているのだ。

AIをゴールドラッシュになぞらえるなら、今稼いでいるのはほぼすべて「シャベル売り」であり、大規模プラットフォームを構築したりC向けアプリケーションの実用化を担う大手IT企業は、まだほとんど儲かっておらず、それどころか収益化すら始まっていない。

これは何を意味するのか。AIの応用シーンはいまだ「コンセプト段階」にある一方で、コンピューティングインフラ（GPU、ストレージ、通信）はすでに「収穫期」に入っているということだ。

現在、国内外の市場では極端な「ハードウェア崇拝」が起きている。海外のSOX指数と国内の科創板の急騰は、本質的にAIインフラの「超長期の上昇サイクル」を先取りして織り込んだ動きだ。しかし、ここで警戒すべきは、ハードウェアの供給が少数の寡占企業に大きく依存し、川下のアプリケーションがまだ商業的なクローズドループを構築できていない時点では、こうした成長モデルは持続しにくいという点だ。

現在、米国の大手AIプラットフォームやアプリケーション企業（Amazon、Microsoft、Google、Meta、Oracleなど）の設備投資額は驚異的な水準で、市場の主な推定総額は8000億ドル前後だ。これらアプリケーション側の巨人たちは、計算資源での遅れを取るまいと猛烈な投資を行っており、ストレージチップに代表されるハードウェアの値上がりが、その予算をさらに押し上げる構図になっている。

しかし、こうした巨額の設備投資を、果たして彼らは今後問題なく回収できるのか。現時点では極めて不確実だ。このまま1年、2年と投資が続く一方で確かな収入源が得られなければ、キャッシュフローはいずれ枯渇し、これら巨人のバリュエーション水準は大幅に切り下がらざるを得ない。そのとき、はたして設備投資をさらに増やし続けられるだろうか。これはゴールドラッシュにおいて、もし金採掘者がいつまでも金を掘り当てられなければ、彼らが高額な「ハードテクノロジーのシャベル」を買い続けるだろうか、という話に等しい。答えは言うまでもない。

炭素生命体の熱狂の中で、投資家にこそ冷静さが求められる

いま、テクノロジー企業の設備投資の伸びは驚くべきものがある。しかし投資家として、次の核心的な問いを突き詰めねばならない。この設備投資は本当に持続可能なのか。いま、バリュエーションを度外視し、考えなしにハードテクノロジー企業に飛びつくことは、ひとつの大博打に参加する行為ではないのか。

過去のテクノロジーの歴史には、一時は隆盛を極めながら結局は没落していったハードテクノロジー企業の事例が数多ある。インターネット黎明期の光ファイバーを独占したNortel Networks（ノーテルネットワークス）、ネットワーク機器大手のCisco Systems（シスコシステムズ）、さらに移動通信端末の巨人だったMotorola（モトローラ）、Nokia（ノキア）、BlackBerry（ブラックベリー）……。

技術が絶えず進化する奔流の中で、本当にサイクルを乗り越えられる企業はごく一握りだ。現在、ハードウェア企業の最大の「太客」であるAIの巨人たちは、古典的なジレンマに直面している。すなわち、設備投資を拡大し続けることで将来の成長余地を維持しようと望んでいるが、もし将来のコンピューティング需要がC向けユーザーの継続的な課金や、B向けの企業向けアプリケーションによる安定したキャッシュフローに転換できなければ、この成長ロジックは根本から崩壊する。

我々は以下の重要なリスク要因を注視する必要がある。インフラは過剰にならないか？コンピューティング能力の拡張速度がアプリケーションの浸透速度をはるかに上回った場合、2027年に大規模な減損損失が出る可能性はないか？収益モデルはクローズドループを形成できるか？あらゆる技術革新は、最終的にフリーキャッシュフローに帰着させる必要がある。

現在の重厚長大な資産型AIモデルは、かつての軽資産型インターネット・モデルとは本質的に異なり、ひとたびキャッシュフローが枯渇すれば、バリュエーションの論理は崩壊に直面する。しかし今の市場で最も主流な声は往々にしてこうである。「たしかにAIハード系セクターにはバブルもリスクもある。だが、歴史的チャンスを逃すリスクのほうがはるかに大きい！」

これに対して私は明確に異論を持つ。もしAIを単なるテクノロジー株の一相場と割り切るなら、たしかに「逃せない」ように見える。しかし、より長い歴史の周期の中に置いて観察すれば、AIはこれまでの汎用技術の革命と同じく、波状的に推進されていくものなのだ——

最初にインフラの急速な整備が起こり、次にプラットフォームの再構築が進み、最後にようやくアプリケーションの普及と社会組織のあり方の書き換えが訪れる。

これは通常の業種の景気循環などではなく、生産関数を深く再編成する技術の長波である。長波の技術革命は、株価が一方的に直線で急騰することを決して意味しない。2000年前後のインターネットバブルとその崩壊のサイクルは、その最良の鏡である。

歴史を振り返ってみよう。ナスダック指数は1999年の1年間で86％も急騰し、2000年3月10日に5048ポイントの天井をつけた後、2002年10月4日の1139.90ポイントまで暴落し、下落率は実に77％に達した。そして指数が再び過去最高値を更新したのは、市場が丸々待たされた2015年4月のことである。

つまり、インターネットはたしかに我々に投資に関する歴史的な機会をもたらしたが、1999年末から2000年初頭に参加した参加者が間違っていたのは明らかだ。その誤りとは、将来の遠い先の収入に対して、現在の代価をあまりにも高く支払いすぎたことにある。これこそが、今日のAI投資において最も警戒すべき点である。

たしかにAIはいずれ世界を変える。しかし我々は現段階で必ず問い詰めねばならない。巨額の設備投資に依存する拡大モデルは持続可能なのか、と。これはかつての不動産、新エネルギー、さらにはコモディティといった業種の拡張サイクルの論理と全く同じ構図である。需要が爆発すれば、供給側は急速に膨らむ。しかし、業界の参入障壁が資本流入を食い止めるに足りなければ、あっという間に「不足」から「過剰」に転じるのだ。

したがって、AIのハードテクノロジーがいかに強固であろうとも、繰り返しの検証と激しい変動を経ずして、一息に飛翔することはありえない。ここで、前回のインターネットバブルにおける、3つの象徴的な巨人の盛衰の最終局面を重点的に振り返り、戒めとしたい。

1. ノーテルネットワークス（Nortel）：バブルの中の「最強のシャベル売り」。当時のグローバル通信機器のリーディングカンパニーであり、2000年前後の主力製品は最も先端的な光ファイバーだった。これはインターネット時代に不可欠な「シャベル」であり、その地位は今日のNVIDIAに匹敵する。1999年のテクノロジーバブル頂点時、ノーテルの時価総額は一時2500億ドルに達し、世界中で従業員は約1万人に上った。

しかし、その後川下の巨人たちの設備投資が行き詰まると、ノーテルの最先端光ファイバーは売れ行き不振に直面し、会計不正疑惑や一連の戦略的失敗を経て、最終的に2009年に破産を申請、株主の資産はゼロになった。

ノーテルは、典型的な「段階的な好況を永続的な成長と見誤り、資金調達力をコア競争力と履き違えて、結局はサイクルとガバナンスの欠陥に同時に反噬されたインフラのチャンピオン」である。

2. シスコシステムズ（Cisco）：未来を先取りしすぎた「長距離ランナー」。シスコの事業はより総合的で、通信用接続機器だけでなく、ルーターなどの着地ソリューションも提供していた。2000年度のシスコは、すでに数十億ドル規模の確固たる収益力を備えていたが、それでも当時の恐怖的な時価総額4000億ドルを到底支えられるものではなかった。

バブル崩壊後、シスコの時価総額は一時約1000億ドルまで落ち込み、20年が経過した現在でも、当時の輝きを取り戻すには至っていない。これは、たとえ企業が良好な経営を維持し、真の利益を上げていようと、過剰なバリュエーションがその数十年先の未来を前倒しで織り込んでしまえば、投資家がその時の高値で購入すれば、やはり長期の損失を被ることを示している。

3. マイクロソフト（Microsoft）：サイクルを貫く「プラットフォームの王者」。マイクロソフトは前回の産業革命を生き延び、現在に至るまでリーディングポジションを保ち続ける長距離ランナーである。そのサイクルを貫いた軌跡は何度も振り返る価値がある。2000年当時、独禁法訴訟に巻き込まれていたものの、すでに極めて幅広い製品マトリックスを持ち、その年の研究開発費は37.8億ドル（収入の約16.4％）に達していた。

バブルが退潮した十数年の間に、マイクロソフトは二度の決定的な自己改革を遂げた。一度目はクラウドプラットフォーム化、二度目はAIプラットフォーム化である。2016年にはすでに「インテリジェントクラウド」を中核の柱と位置づけ、2025会計年度にはAzureの売上高が初めて750億ドルを突破し、クラウド関連の総収入は1689億ドルに達した。

マイクロソフトの成功が証明しているのは、真に希少なのはある世代のハードウェア優位性ではなく、技術の世代交代のたびにそれをプラットフォーム・エコシステムとして再編成できる能力だということだ。

しかしついでに言及しておきたい。マイクロソフトのような時代を超えた王者でさえ、2000年のピーク時には時価総額6000億ドルだったが、2009年の安値では75％も下落し（残り1500億ドル未満）、2016年にようやく6000億ドルの起点に戻ったのだ。

今日のAI産業を分解して分析すれば、その構造はやはり非常に明確である。産業階層、代表領域、現在の状況、そしてリスクの特徴という構造だ。

第一層：インフラ（チップ、計算リソース、ストレージ、データセンターなど）は現在最も人気が集中し、企業は最も早く実質的な利益を得ている。しかし最も過大評価されやすく、技術の陳腐化が極めて速く、一度足を踏み外すと容易に淘汰される。
第二層：プラットフォーム層（クラウドコンピューティング、OS、開発フレームワーク、データエントリ）には強力な資本力を持つ巨大企業が陣取り、その地位は最も中核的だが、現時点では最も過小評価されやすい。最終的な真の勝者は、往々にして技術を繰り返し活用し、持続可能なプラットフォーム・エコシステムを構築できる企業である。
第三層：アプリケーション（ロボット、自動運転、AI端末、垂直特化型大規模モデルなど）は最も想像力をかき立て、投資家が最も群がりやすい分野だが、生存環境は最も過酷である。例えば、ある大規模モデル代表企業は、2025年の売上高がわずか7億元余りで、依然として巨額の赤字投資期にありながら、香港市場への上場時に最高で時価総額が1兆元にまで沸騰した。この種の企業はビジネスモデルが不明瞭で、収益化が最も遅く、代替経路も最も多いため、最終的な生存率は実際極めて低い。前回のインターネットバブルで急速に淘汰された企業の大多数は、まさにこの層に存在していた。

したがって、AIを理解するには、「ハード技術がどれほど強いか」だけを見るのではなく、それが今どの価値獲得段階にあるかを見極めなければならない。たとえ現在技術的に最強で、インフラ繁栄期に最も稼いでいる企業であっても、それがそのままサイクルを超えて存続し、投資家に長期にわたる良好なリターンをもたらせるとは限らない。

バブル崩壊とサイクル交代をどう生き抜くか

過去のあらゆる産業革命の波と同様に、今回のAI産業革命も巨大な資本バブルを派生的に生み出している。

通常、バブルは三つの段階を経る。

現在のインフラバブル；
次段階のプラットフォーム再評価バブル；
遠い将来のアプリケーション全面開花バブル。

各段階のバブルはその都度崩壊するが、AIの産業能力がスパイラル状に上昇する大きなトレンドは変わらない。現段階のバブルは主にインフラ構築に関連する「ハードテック」に集中している。

そこで核心的な問いは次のようになる。AI大手の巨額な設備投資は、一体いつになれば実質的なキャッシュフローに転換されるのか。もし収入が支出に追いつかなければ、何が起こるのか。

歴史はすでに答えを出している。バリュエーションの下落か、サイクルによる淘汰である。だから私は、現在の明白なインフラバブルを積極的に追いかけるよりも、むしろバブル崩壊後まで静かに待ち、そこから生き残った「残存者」を悠然と選別するほうが良いと考える。

例えば、パソコン（PC）時代のOSプラットフォーム、モバイルインターネット時代のSNSおよびECプラットフォーム、AI時代の大規模モデル、クラウドコンピューティング、ツールチェーンプラットフォームである。インフラ、プラットフォーム、アプリケーションを総合する能力を持つ巨大企業だけが、大淘汰の中で長期的に生き残る高い確率を有する。

AI大時代に突入しても、私は「老練な」投資戦略——「選び、待ち、守り」は依然として有効だと考える。

一、「選ぶ」：優良なトラックの中の優良企業を選ぶ。私たちは「技術的リーダーシップ」と「ビジネスの堀」を区別することを学ばなければならない。 AI時代において、技術の陳腐化は目まぐるしく、単一のプロダクトや単一のモデルはきわめて代替されやすい。私たちは、ソフトとハードの結合、データの障壁、ビジネスエコシステムにおいて深い蓄積を持つ企業にこそ目を向けるべきであり、単に資金を湯水のように使って計算リソースを積み上げる企業を追いかけてはならない。

二、「待つ」：中核資産に合理的な価格が出現するのを静かに待つ。私たちは、現段階で「光の中に立ち、芯に刻む」ことができていないからといって、時代に取り残される不安に駆られる必要はまったくないし、ましてや特定のAIトラックの急行列車に無理やり乗り込むために高いプレミアムを支払う必要もない。

投資はマラソンであり、AIハードテックは現在の主役だが、決して唯一の脚本ではない。常識に立ち返り、キャッシュフローに注目しよう。大きな波の中で、新たなトラックや高成長企業は次々と現れる。チャンスが到来したときに我々の手元に現金さえあれば、機会に事欠くことは永遠にない。

三、「守る」：AIの波の中核資産ポートフォリオをしっかり抱え続ける。テクノロジー企業の世代交代と被淘汰は歴史の常態である。 AIの未来を有望視するなら、特定の一つまたは少数の輝いて見えるテクノロジー企業に盲目的に賭けるよりも、広範なインデックス（例えば、グローバルなハードテックの中核トラックと中核企業の集合を代表するナスダック市場）を通じて、分割積立し、長期保有するほうが賢明である。

現段階の生存法則をもっと端的に言い表すなら、私のアドバイスはこうだ。

いま最も選ぶ価値があるのは、決して最もストーリーを語れる会社ではない。最も守り抜く価値があるのも、絶対に現在最も急騰している銘柄ではない。

私たちが本当に探し求めて追従し続けるべきものは、短期的に天まで持ち上げられたバブル化した「煌めくスター」ではなく、バブルの崩壊とサイクルの試練を経ながらも、次の産業拡大期になお業界の中心にしっかりと立ち続けられる「未来の優良銘柄」である。なぜなら、それらこそが一時のテーマ配当を口にしているのではなく、AI時代全体の長期的な国運を真に収穫しつつある存在だからだ。

新規アドレスがGeminiから3.7万ETHを引き出しステーキング、価値は6566万ドル

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