原文執筆:Myron Xie and Ivan Chiam(SemiAnalysis)
翻訳:律动
編集部注:NVIDIAの「Feynman Ultra」1個あたりの平均販売価格(ASP)は、SemiAnalysisの新旧2バージョンのモデルで約7万7,000ドルの差がある。11月13日、この半導体調査会社は同チップの平均販売価格予測を約17万5,000ドルから9万8,000ドルへ引き下げた。下落率は約44%だ。高帯域幅メモリ(HBM)のコスト低下がその一部を説明するが、残りの調整はNVIDIAの価格設定力に対するアナリストの新たな判断を反映している。大口顧客の手元で代替選択肢が増える中、NVIDIAの次世代チップが得られるプレミアムは従来予想を下回る可能性がある。
この調整はNVIDIAだけにとどまらない。SemiAnalysisは2028年の世界AIアクセラレータ支出予測を1兆540億ドルから7,580億ドルへ引き下げ、約3,000億ドル減少した。新モデルでは、2030年時点でも年間支出は9,000億ドルを超え、2026年の2倍以上となる。増加分は依然として大きいものの、最先端AIラボの第3四半期における純増の年間経常収益(ARR)は減速し、投資家もデータセンター向けの融資を引き締めている。大口顧客の購入コミットメントがないプロジェクトでは、まず誰が資金を出してデータセンタールームを建て、電力を受け、設備を買うのかを解決しない限り、チップの受注が実現する見込みは立たない。
NVIDIAが受ける圧力は2種類の顧客から来ている。AnthropicはGoogleのTPU、AmazonのTrainium、そして2社のGPUベンダーの間で計算資源を配分できる。OpenAIは自社チップの開発を進める一方、AMDとのワラント(新株予約権)取引から潜在的な利益も得られる。同時に、NVIDIAは各チップサプライヤーの中で新興クラウドサービス事業者(Neocloud)へのエクスポージャーが最も大きい。これらの顧客はまず資金を調達してGPUを買い、その後に計算資源を貸し出して投資を回収する必要がある。上位の買い手は選択肢が増え、融資で拡大する買い手は発注がより難しくなる。この2つの圧力が重なり、SemiAnalysisはNVIDIAの2030年出荷に対応するコンピュート製品収入の予測を66%引き下げた。
BroadcomとMediaTekの対比は、この競争で見落とされがちな採算を示している。両社ともTPUプロジェクトに関与しており、MediaTekはより低いシステムコストを提示できるが、Broadcomは土地・電力・データセンタールーム・設備の融資スキームを支える能力を持つ。資金が逼迫する買い手にとって、システムが最終的にいくらかかるかと、いま現金をいくら出すかは、別々の調達ハードルである。チップ競争がデータセンター全体に広がる中、顧客のプロジェクト立ち上げを助けられるサプライヤーほど、受注を得る機会も増える。
以下が原文:
TL;DR
·SemiAnalysisは2028年のアクセラレータ支出予測を1兆540億ドルから7,580億ドルへ引き下げ、2030年予測は旧版より約40%低い。
·最先端AIラボの第3四半期の純増ARRは減速し、債務・株式の投資家もAIインフラ向け融資を引き締めた。大手クラウド事業者の購入コミットメントを欠くプロジェクトは特に脆弱だ。
·高帯域幅メモリ(HBM)の価格前提の引き下げは、アクセラレータ支出予測が下がった主要因の一つ。新モデルでも、ビット単位のHBM需要は年々増加する。
·NVIDIAは数量と価格の両方の前提を引き下げた。出荷に対応するコンピュート製品収入ベースで、2027〜2030年の予測はそれぞれ22%、39%、56%、66%下方修正された。
·Broadcomの2026〜2030年のカスタムチップ累計収入予測は11%減で、主にHBM価格の下落による。MediaTekがAnthropic向けに設計するTriggerfishは、ライフサイクル全体の出荷量予測が42%引き下げられた。
·AMDの長期支出予測も下方修正されたが、ワラント取引がMetaとOpenAIに対する魅力を高めている。AmazonのTrainiumの2027年と2028年の出荷予測は従来水準を維持した。
需要予測の調整
当社は予測期間全体にわたりAIチップとサーバーの出荷量、支出、電力需要の予測を引き下げ、とりわけ2028〜2030年の予測への影響が大きい。今回の引き下げは3つの調整を反映している。すなわち出荷量の減少、価格の下落、そして2029年と2030年の将来のアクセラレータプロジェクトに適用するチップ単体の消費電力前提をより低くしたことである。
全体として、当社が予測を調整した理由は以下のとおりだ。
1、当社はエコシステム全体のトークン総収入の見通しを再評価した。特に各最先端AIラボの第3四半期の純増ARRが減速したことを考慮している。そのため当社は、収入が計算資源の総コストを持続的にカバーできるよう、新規供給の推計を引き下げた。これは最近のレポートで指摘したとおりだ。当社はこれらのラボの収入について依然として市場コンセンサスより強気であり、最先端AI能力を展開して高い投資収益を得られる領域も数多く見ている。ただ、インフラ建設が融資を得られるかどうかは資本市場参加者の全体の見方に左右され、それが次の点につながる。
2、資本市場はすでに引き締まっており、債務・株式の投資家はいずれもAIインフラ建設に関わる設備投資への出資に慎重になっている。特にハイパースケーラーによる購入コミットメントのないプロジェクトでは顕著だ。当社は融資フレームワークのレポートでこの問題を論じた。これによりデータセンターの土地開発、電力付帯設備、躯体建屋の建設が減少し、影響を受けるプロジェクトはハイパースケーラーの支援を欠く案件に集中する。システム配備に使える電力もそれに伴って減る。
3、米中間選挙の結果により、2027年下半期と2028年上半期に稼働開始予定だった米国のデータセンター容量5.8GWが遅延した。規制要因によるさらなる遅延も2028年のデータセンター総容量を押し下げている。当社の分析でもこの要因を考慮しており、確かに足元の計算設備の出荷量をいくらか減少させたが、前述の2要因のほうがより重要だと強調しておく。
引き下げ幅はチッププラットフォームやサプライヤー間で一様ではない。当社の分析フレームワークでは、顧客は引き続き単位総所有コスト当たり性能(perf/TCO)と単位消費電力当たり性能(perf/W)が最も優れたチップを優先し、その上で融資条件を検討する。これらの指標で最も順位が低いプラットフォームほど削減幅が大きくなる。結果としてNVIDIAの打撃が最大で、支出削減の大部分がNVIDIAに集中する。さらにASICプロジェクトでは、MediaTekのTPUプロジェクトも影響を受けると予想する。融資能力がBroadcomより弱いためだ。下図はアクセラレータとHBM関連の総支出の変化をまとめたものだ。
新モデルは2028年のアクセラレータ設備投資予測を28%下方修正した。アクセラレータ設備投資総額の新旧モデル比較、単位は10億ドル。2027年の予測値以降、赤い数字は新モデルの旧モデルに対する変動を示す。黄色が新版、青が旧版。
総支出の減少は主に価格の下落によってもたらされている。出荷量予測の引き下げに伴ってHBMの需給関係はより均衡するため、当社はHBMの価格前提も引き下げた。詳細は同時に公表したメモリモデルの更新を参照されたい。そのため当社は、HBM価格の変化を各チップの予測に織り込み、部品表コスト(BOM)の変化を反映させた。Feynman以降のNVIDIAの各製品については、平均販売価格(ASP)の引き下げが、より低いマークアップ率とHBMコストの変化も反映している。これはAIハードウェア市場の競争がすでに著しく激化していることを示す。
アクセラレータの平均販売価格(ASP)の調整、単位はドル。製品型番、サプライヤー、HBMタイプ、旧モデルの平均販売価格、新モデルの平均販売価格、変動率(%)。出所:SemiAnalysis。
従来予測していた2027年の支出増加分のかなりの部分は、価格上昇、特にメモリ価格の上昇によるものだった。したがって、その後の価格の落ち着きは、サプライチェーンがより「正常」な状態に戻ったことを意味する。
価格の変化は、出荷に対応するシリコン面積とビット単位のHBM需要が依然として増加し、しかも名目支出よりも速く増えている理由も説明する。
2026〜2030年の予測出荷分のシリコン面積は合計で17%下方修正され、NVIDIAが削減量の66%を占める。
2028年のHBMビット需要予測は30%減、2030年は12%減。
AI電力需要の予測も引き下げられた。これは出荷量の減少とチップ単体の消費電力前提の引き下げが重なった結果だ。電力が依然として制約要因であるため、当社は今後の製品ロードマップでチップの最大消費電力が引き下げられると予想する。電力需要の低下はまた、当社のデータセンターモデルで改訂した2027〜2029年の世界(中国を除く)の電力供給予測に対して、これらの出荷設備を配備するのに十分な電力があることも意味する。
新モデルは2030年のアクセラレータ電力需要予測を34%下方修正した。
各プラットフォームのAIアクセラレータ電力需要の変動、単位はMW。
各型番チップの総合消費電力の変動、単位はW。
次に、サプライヤーとプラットフォームごとにこれらの変化を振り返る。
NVIDIA
コンピュート製品収入ベースで、当社はNVIDIAの2027年、2028年、2029年、2030年の出荷予測をそれぞれ22%、39%、56%、66%と大幅に引き下げた。総合消費電力ベースでは、それぞれ14%、35%、50%、59%の引き下げとなる。Feynman以降については、HBMコストの変化を織り込むことに加え、平均販売価格の前提をさらに引き下げた。NVIDIAが他のプロジェクトに対する競争力を維持するには、より低い利幅を受け入れる必要があると考えるためだ。Feynmanの予測販売価格は約11万ドルから約7万8,000ドルへ、Feynman Ultraは約17万5,000ドルから約9万8,000ドルへ、Feynman Nextは約19万1,000ドルから約11万8,000ドルへ引き下げられた。価格と出荷量の同時引き下げは、NVIDIAの予測収入が大幅に減少することを意味する。引き下げはGPU、Groq LPU、独立CPUに及ぶ。
当社がNVIDIAの需要を最も大きく引き下げたのは、最先端AIラボの計算資源体系においてNVIDIA GPUの魅力が相対的に下位にあるためだ。Anthropicが使う4大計算資源プラットフォーム、すなわちTPU、Trainium、AMD GPU、NVIDIA GPUの中で、NVIDIA GPUの位置づけは最も周辺的である。単位コスト当たり性能では、Anthropicは他のプラットフォームをより好む。
GPUはOpenAIのインフラでより重要な役割を担うが、AMDのワラント取引がもたらす相当な財務上の利益を考慮すると、AMD GPUは非常に魅力的な選択肢になっている。さらにOpenAIは、自社ASICプロジェクトのJalapenoと次世代のSerranoを優先的に配備する。これらのチップは単位総所有コスト当たり性能ですでに優位に立っているためだ。
加えて、NVIDIAは各サプライヤーの中で新興クラウドサービス事業者(Neocloud)顧客へのエクスポージャーが最も大きく、とりわけ規模の小さいロングテール顧客への偏りが大きい。現在、新興クラウドサービス事業者はプロジェクト実行と融資能力の両面で格段に大きなリスクに直面している。中国のエンド顧客が新興クラウドサービス事業者に約束した計算資源の規模も相当なものだ。「RASA法案」が法律となる可能性は高まっているように見える。発効すれば、GPUへのリモートアクセスが輸出とみなされ、中国の顧客が先端GPUにリモートアクセスすることは輸出管理違反を構成することになる。
最後に、今回のモデル調整には、黄仁勳(ジェンセン・フアン)がNVIDIAのCEOを辞任する影響を織り込んでいないことを指摘しておく。たとえ黄仁勳がCEOを続けたとしても、当社は同じ調整を行っただろう。黄仁勳のNVIDIAにおける重要性に鑑みれば、今回の経営トップの交代は市場シェア下落のリスクを高め、下落幅はここに示した予測を超える可能性があると考える。
Vera Rubin L6ボードの出荷が第3四半期から第4四半期にずれ込んだため、当社は2026年第3・第4四半期の予測も調整した。約10万個のRubin GPUを2026年第3四半期から第4四半期へ移し、2026年のVera Rubin通年出荷量は約98万個を維持する。GB300は第3四半期に出荷量を約13万個増やし、この穴を埋める。Rubinの立ち上がり加速に伴い、当社は2026年第4四半期の予測でGB300を約26万個、H200を約15万個減らした。これらの調整を総合すると、NVIDIAの2026年第3四半期の総収入は約1,091億ドル、第4四半期は約1,253億ドルとなる。
出荷量予測(NVIDIA)。表は2026年11月13日を更新日とし、四半期ごとに各型番の出荷量、平均販売価格、収入を、さらに前版からの変動率を並べたもの。集計項目にはコンピュート事業に計上されるNVIDIAデータセンターGPU収入とNVIDIA全社収入を含む。出所:SemiAnalysis。
Broadcom
Broadcomの影響は最小で、2026〜2030年のASIC累計収入予測は11%減となった。主にHBMコストの低下に伴う平均販売価格の引き下げによるもので、出荷量削減の影響は小さい。当社はBroadcomの需要は減少しないと考える。同社の3大ASICプロジェクト(TPU、OpenAI、Anthropic)がエンド顧客に高い単位コスト当たり性能と単位消費電力当たり性能を提供できるうえ、Broadcomには債権者が提供する融資スキームを下支えし、土地・電力・躯体建屋・システムの資金を調達する能力があるためだ。OpenAIについては、2029年の第2世代Serranoの予測規模を1GW引き下げる一方、2030年の第3世代製品の出荷量を大幅に上方修正した。
当社はGoogleとAnthropicに関わるTPU出荷量を小幅に引き下げた。テキサス州のデータセンター開発が一時停止すると見込まれるため、2027年にAnthropicへ納入予定だった700MW分のTPUも2028年に延期した。当社のデータセンターチームは、Crusoe/Goodnightプロジェクトで約275MWの容量が2027年第4四半期から遅れ、HubbardにあるNexusプロジェクトでは別に330MWが未承認でリスクにさらされていると予想している。両プロジェクトはいずれもAnthropicのTPUを配備するためのものだ。
Broadcomで当社がもう一つ予測を引き下げたプロジェクトは、スタートアップのMatXによるものだ。MatXは不確実性がより高く、資金調達もより難しいと考えるため、AnthropicのMatXチップに対する需要見通しを引き下げた。
Broadcomの需要。表は2026年11月13日を更新日とし、四半期ごとにTPU、OpenAI、Anthropicなどのプロジェクトの出荷量、収入、前版からの変動率を並べたもの。集計項目はBroadcomのAI ASIC収入。出所:SemiAnalysis。
MediaTek
当社のMediaTek出荷量の引き下げ幅はより大きい。
これは融資要因によるAnthropicの需要減少と、TPU全体の需要に対する当社の見直しの両方を反映している。当社のモデルでは、今後MediaTekがTPU出荷量の大部分、特にGoogle内部で使用するTPUを担うことになるためだ。今回の引き下げ後でも、MediaTekの2029〜2030年のTPU出荷量はBroadcomやAMD/Marvellなど他のパートナーを上回る。また、MediaTekの顧客はHBMを自ら調達するため、HBM価格の下落はMediaTekには影響せず、収入予測の変化は完全に出荷量の引き下げによるものだ。
引き下げは主にTPU v9の2製品、HumufishとTriggerfishに集中している。Humufishは2028年と2029年のライフサイクル全体の出荷量を合計47万個引き下げた。これは主にEMIB-Tの歩留まりが依然としてリスクにさらされていることを反映している。
融資制約が今回の調整の主要因の一つであることを踏まえると、当社はBroadcomが建設プロジェクト全体に融資支援を提供できる能力がAnthropicにとってより重要だと考える。そのため、当社が最も大きく引き下げたプロジェクトはTPU v9i(Triggerfish)で、ライフサイクル全体の出荷量は42%減となる。Triggerfishは設計時にAnthropicの意見を参照しており、MediaTekがAnthropicに外販する初のTPUとなる予定だった。
ただし当社は、MediaTekの全体の利益率がBroadcomより低く、そのためシステム総コストが低く、資金が制約される局面では魅力的であることも認識している。これにはGoogleがより多くの融資責任を負うか、Anthropicが前払いを増やす必要がある。
後続のTPU v10t(Icefish)については、当社は2029年の立ち上がりを緩やかにし、より多くの出荷量を2030年に移した。
MediaTekの需要。表は2026年11月13日を更新日とし、四半期ごとに各型番のTPUおよびByteDanceのASICプロジェクトの出荷量、収入、前版からの変動率を並べたもの。集計項目はMediaTekの総収入。出所:SemiAnalysis。
AMD
総合消費電力ベースで、当社はAMDの2028年、2029年、2030年の予測をそれぞれ23%、55%、57%引き下げ、支出ベースではそれぞれ29%、35%、32%引き下げた。2027年の消費電力予測はほぼ横ばいで、支出予測は11%の下方修正となる。AMDも商用チップを公開市場向けに販売するサプライヤーだが、収入の引き下げ幅はNVIDIAより小さい。AMDのハイパースケーラーおよび最先端AIラボ顧客へのエクスポージャーがより大きく、そうした顧客にはMeta、OpenAI、Anthropicが含まれるためだ。MetaとOpenAIにとっては、ワラント取引によりAMDシステムの購入はほとんど迷う余地のない選択となっている。Anthropicにはワラント取引がないが、当社はAMDの価格設定がAnthropicにとっても依然として非常に有利だと考える。推論における単位ドル当たり性能では、AMDはAnthropicにとってTPUに次ぐ魅力を持つ。
また、足元については、2026年第4四半期のより力強い生産立ち上がりを反映して、MI400の量産立ち上げ時期を前倒しした。約2万5,000個のMI400と約3万個のMeta向けカスタム版MI450-MCを、2027年第4四半期から2026年第4四半期へ移した。
AMDの需要。表は2026年11月13日を更新日とし、四半期ごとに各型番の出荷量、収入、前版からの変動率を並べ、平均販売価格の変動率も示す。集計項目はAMDデータセンターGPU収入。出所:SemiAnalysis。
Amazon Trainium
当社は2027年と2028年のTrainiumの出荷予測を維持する。2029年については、Trainium4が担うと見込んでいた出荷量をTrainium5に振り向け、Trainium5のライフサイクルをさらに2030年まで延長するとともに、Trainium6の立ち上がり規模を引き下げた。Trainiumの足元の出荷予測を維持するのは、Amazonが建設中および準備中のデータセンタープロジェクトのパイプラインが十分に厚く、その大半が影響を受けていないためだ。さらにTrainiumは製造コストがはるかに低く、エンド顧客のコストも低い。Amazonは戦略的な理由から、AnthropicやOpenAIといった重要顧客のTrainium採用プロジェクトに補助金を出す用意もある。
その他の調整
当社はTPU v9i(Whalefish)をTPU v8i Max(Whalefish)に改称した。
当社は「B300 1200W」を「B300 1100W」に改称し、熱設計電力(TDP)もそれに合わせて更新した。チップの総合消費電力は変わらない。
ODMモデルでは、Microsoftの2027年のVera Rubinラック発注数を200台引き下げた。




